昭和43年 | 会社設立。電話帳事業発足。 |
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昭和44年 | 東芝A倍判輪転印刷機導入。 日本電信電話公社(現NTT)電話帳印刷開始。 |
昭和45年 | 三菱A倍判オフセット輪転印刷機導入。 |
昭和49年 | ビジネスフォーム印刷事業に進出。 U型BFオフセット輪転印刷機導入。連続伝票印刷開始。 |
昭和55年 | 樹脂板製版及びロータリー番号印刷設備導入、稼働開始。 |
昭和56年 | 2030型オフコンシステム導入。事務処理の機械化を図る |
昭和57年 | 18EF型BF輪転印刷機導入。単票製本部門新設。 製本の内製化を図る |
昭和58年 | OA事業部門新設。コピー・FAXなどのOA機器販売開始。 電子コントロール番号印刷装置導入、稼働始める。 |
昭和59年 | 東京営業所設立、ダイエーグループなどの顧客対応。 並びに東日本の市場開拓。 |
昭和61年 | バーコード印刷設備導入、バーコード員印刷開始。 |
昭和62年 | 22EFD型BF輪転印刷機導入、幅広印刷による印刷の合理化を図る。 三菱A倍判オフセット輪転印刷機設置、印刷の高速化を図る。 MIC電子組版システム導入。同システム販売開始。 |
平成 1年 | 工場建物第一期建築工事竣工、使用開始。 |
平成 2年 | 18W型2色ジャンボBF輪転印刷機導入、400メートル高速トリプル印刷開始。 E型11パーツ宅配伝票用ロータリーコレータ導入、送り状印刷開始。 |
平成 3年 | 連帳追い刷り印刷用水無しオフセット機導入、100インチ帳票印刷可能に。 |
平成 4年 | 営業拠点を東日本営業部と西日本営業部の2分化し営業体制の強化を図る。 TRC-J6型大巻ロールコレータ導入、コレート作業の効率化を図る。 スプリント226型枚葉印刷機導入。印刷受注の多様化に対応。 |
平成 5年 | NC搭載のMVP型機、TNC型機のBF輪転印刷機を相次いで導入、印刷作業の効率化と製品の品質安定化を図る。 |
平成 6年 | BF輪転印刷機、MVP型機、TNC型追加導入、印刷の強化を図る。 埼玉県の有限会社昭和ビジネスを買収、東日本の生産拠点として発足。 22MVF型BF4パーツマルチ輪転印刷機導入、発注仕入伝票の印刷・コレートの生産効率の向上とコスト削減を図る。 タックラベル、タックシールの印刷加工の内製化のためにダイカッター及びフラット型ハーフカット装置搭載の18EF型2色輪転印刷機導入。 ラベル、シール印刷加工開始。 本社及び工場第2期工事竣工完成、全館使用開始。 |
平成 8年 | 中国淅江省平湖市に茉織華集団公司との合弁会社「嘉興野崎印刷有限公司」設立、中国での印刷事業開始。 |
平成10年 | MVP18型5色BF輪転印刷機導入、本格的多色印刷へ。 オンデマンド印刷に対応してデジタル印刷機E-print導入。 本格的オンデマンド印刷事業に進出。 |
平成12年 | 東芝OA-1AOT-500型輪転印刷機導入、A5判、A4判書籍、出版印刷充実。 |
平成13年 | カラードキュテック導入。オンデマンドカラー出力の設備を強化し、カラー化に対応。年賀状受注拡大も図る。 |
平成14年 | 東日本営業部を東京支店に。 |
平成15年 | オンデマンド印刷ショップI&I併合とNTTクオリスのオンデマンド印刷事業を譲り受けオンデマンド印刷の事業拡大を図る。 E-Print UltraStream,Digimaster9110を導入。 |
平成16年 | 中国淅江茉織華印務有限公司との合弁関係を強化。 |
平成17年 | 関東地区での製版事業とオンデマンド印刷事業の強化を図り、株式会社アサッププロセスをグループ子会社にする。 |
平成18年 | 関東地区でのビジネスフォーム印刷事業の拡大を図り、株式会社テクニカルビジネスフォームをグループ子会社にする。 |
平成19年 | 関東地区営業強化を図り、東京支店を台東区北上野2-14-9 野崎ビルに移転。 |
平成20年 | プライバシーマーク取得。 関連2社も野崎ビルに移転。 テクニカルビジネスフォーム株式会社を存続会社としてテクニカルビジネスフォーム株式会社と有限会社昭和ビジネスを合併する |
平成21年 | グループ会社の一層の効率化を図るため株式会社アサッププロセスを吸収合併する。 |
平成24年 | 多様化するバーコード、ナンバリング等の印刷、バリアブル印刷に備え、インクジェットプリンター導入。 |
平成25年 | グループ会社の一層の効率化を図るため株式会社テクニカルビジネスフォームを吸収合併する。 |